インフラ施設や人命に甚大な被害を与える大きな地震は，何十年に１回程度と思われてきましたが，阪神・淡路大震災以降，ほぼ５年周期以下で大きな地震が発生しています。また，日本はアジアモンスーン地帯に位置しているため毎年多くの台風や地球温暖化による集中豪雨により，河川の氾濫や土砂災害などが多発しています。
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発生日時 |
地震名 |
地震の規模 |
人的被害 |
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|---|---|---|---|---|
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マグニチュード |
震度 |
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1995. 1.17 |
阪神・淡路大震災 |
7.3 |
7 |
死者 6,434 負傷者43,792 |
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2000.10. 6 |
鳥取県西部地震 |
7.3 |
6弱 |
死者 0 負傷者 182 |
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2003. 9.26 |
十勝沖地震 |
8.0 |
6弱 |
死者 2 負傷者 842 |
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2004.10.23 |
新潟県中越地震 |
6.8 |
7 |
死者 68 負傷者 4,546 |
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2007. 7.16 |
新潟県中越沖地震 |
6.8 |
6強 |
死者 15 負傷者 2,315 |
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2011. 3.11 |
東日本大震災 |
9.0 |
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死者15,844 行方不明3,393 |
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2016. 4.14 |
熊本地震 |
7.3 |
7 |
死者 247 負傷者 2,783 |
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2018. 9. 6 |
北海道胆振東部地震 |
6.7 |
7 |
死者 43 負傷者 734 |
土砂崩れなどに対して十分な耐荷力を保有するインフラ施設を建設することは，材料的にもコスト的にも現時点では難しいと考えています。そこで，インフラ施設の崩壊を少しでも遅らせる，減災・防災の技術が求められています。
［急がれる防災・減災対策］では，河川の氾濫や斜面崩壊等による土砂災害から人命を守る「インフラ施設の防災・減災」に貢献する技術，インフラ施設が使えない状況が長期化すると経済への影響があるため「インフラ施設の早期復旧」に貢献する技術などを主なテーマとしています。
インフラ施設の防災・減災に貢献する技術
- 準備中
インフラ施設の早期復旧に貢献する技術
- 準備中
